昨今、消費者の間で地球温暖化や気候変動などの環境問題への関心が高まっている。自然災害の増加や異常気象の頻発など、直接的に影響を感じる出来事が増えており、環境問題への関心が高まっている。また、政府や企業による脱炭素に向けた取り組みが増加している。各国の政府はカーボンニュートラルを目指す政策を打ち出し、企業も環境に配慮した製品やサービスの提供を進めている。消費者も環境に優しい選択肢が増えていることを認識し、行動に反映させるようになっている。
持続可能な社会の実現に向けて、消費者の環境意識は重要な要素のひとつとなっている中で、ボストンコンサルティンググループ（BCG）は定点的に日本国内の15~69歳までの消費者を対象にインターネット調査を実施している。同調査は環境問題をはじめとした持続可能な社会の実現に向け、消費者意識の変化を長期的に観測する目的で2021年2月に開始し、2024年1月に8回目の調査を実施した。
＜調査結果のポイント＞
「環境問題に興味がある」と答えた人は65％で変化がなく、その中で「行動を変えた」と答えたのは18％にとどまった。
「環境負荷の少ない商品を買いたい」と答えた消費者は66％だが、実際に選んでいるのは31％で、その理由として「どの商品が環境負荷の少ない商品なのかわからない」が56％、「価格が高いと思う」が34％であった。
「SDGs」の認知率は89％、「カーボンニュートラル・脱炭素社会」は80％で、これらの概念が広く社会に浸透していることが示された。
出典：BCG、第8回サステナブルな社会の実現に関する消費者意識の調査結果（2024年3月）
Kommentare